住宅購入のお役立ち情報

住宅購入時の保険選び

住宅購入時の保険選び

住宅を購入するにあたって、保険をかけるのはマストになっています。


将来子供の為に、またいつ何が起こるか分からないので
自分たちの為にも保険をかけることをおススメ致します。


今回は必要な保障とリスクについてご紹介していきます(*‘ω‘ *)

リスクと必要な保障

住宅購入は人生で一番大きな買い物と言われてます。


子供を一人育てるのに1,000~3,000万円はかかるのに
そこに住宅購入となれば、住宅ローンを抱える今後の生活に
不安を感じている人がほとんどかと思います。
(なべちゃんもその一人です)


住宅購入後に想定されるリスクを理解し
それに対する必要な保障について確認してみましょう。




・死亡のリスク
主に必要な保障 【 遺族の生活費への備え 】
重要度:★★★

亡くなられた場合、団体信用生命保険によって 住宅ローンの残債は全額返済されます。
ですが、収入減少により遺族が現状と同じ生活を維持することが 困難になる恐れがあります。



・病気やケガのリスク 主に必要な保障 【 収入減少への備え 】
重要度:★★★

病気やケガはいつ起こるかわかりません。
長期療養となった場合、収入が減少し 現状の生活の維持
住宅ローンの支払いが 困難になる恐れがあります。



・老後のリスク 主に必要な保障 【 老後資金の備え 】
重要度:★

住宅ローンの返済期間が老後にまで及ぶ場合
60歳以降の継続雇用や再就職で給与が下がる可能性があります。
住宅ローンを払い続けることが 困難になる恐れがあります。

生命保険の見直しポイント

団体信用生命保険とは団体信用生命保険(「団信」)は 住宅ローンを借りた人が
死亡するか、高度障害状態になった場合にローン残高を
全額返済して貰うための保険です。


ローンの契約者に万一のことがあった場合に
家族に負債を残さないための重要な仕組みです。


生命保険では、年齢、性別などで異なる死亡率をもとに保険料が決められるのに対し
団信は住宅ローンの残債に一定の率を掛けた額を金利に上乗せして徴収します。


年齢と無関係に保険料が決まるので年齢の高い人にとっては
生命保険の保険料より有利に感じることがあります。


団信は、もしもの際に住宅ローンの残債だけを一括返済してくれる仕組みで
残された家族の生活費を保障しているわけではないため
団信に加入しているからといって、生命保険が不要になるわけではありません。

加入している死亡保障を見直そう!
世帯主が生命保険に入っていてその後
住宅のローンを組んで団信の契約を行った場合


それまでの生命保険の
保険金に含まれていた住居費(アパート等の賃貸料)の保障がいらなくなるはずです。


団信に加入したら
団信契約者の生命保険(死亡保険金)を 賃貸料の金額を目安に減らす検討を行うとよいでしょう。

必要保障額の減少?

世帯主にもしものことがあった場合
残された家族に必要とされる金額を必要保障額といいます。

必要保障額は、以下の式で計算することができます。

すでに加入中の保険においてこの住宅費分の保障をかけていた場合は
団信の保険と重複していることになります。
この重複分を見直すことで保険料の負担を抑えられます☝


住宅ローンで住宅購入の際は、「生命保険(死亡保障)」を見直すようにしましょう。
必要保障額は、子供が社会人になるまで、配偶者が年金受給できるようになるまでなど
期間を限った条件で計算すると良いと思います(*^_^*)

病気やケガのリスク

団信の場合だけでなく、ほかの生命保険でも同様ですが
金銭的に一番困るのは世帯主が働けなくなり無収入になってしまったのに
保険金が受け取れない場合です。


これは本当に生活にも、今後にも支障が出てきます。

病気やケガで長期療養などになった場合

会社員であれば、病気やケガで働けなくなった場合
公的医療保険から「傷病手当金」としてそれまでの給与の3分の2の金額が
1年半支払われます。


しかし、その後も仕事に復帰できない場合には、収入が途絶えてしまいます。


働けなくなるリスク全般を保障する保険として
「就業不能保険(所得補償保険)」があります。


保険料はそれなりにかかりますが、住宅ローンの残債が多額に残っている期間は
「就業不能保険(所得補償保険)」に加入することで
働けなくなった際のリスクに備えることができます。


一方、最近の団信には三大疾病や八大疾病を保障するものが登場しています。
がんと診断されるなど所定の条件を満たせば
住宅ローンの債務が一括弁済される保障内容となっています☝

団信の場合は、1,000万円を超える多額なローンを弁済する場合でも
ローン残高に金利0.3%程度(1,000万円のローンなら年間3万円)を
上乗せするだけで三大疾病罹患時の保障が得られます。


もしくは、追加した保障分の保険料を別途口座から引き落とされるケースもあります。

団信が一般的なものでカバー範囲が死亡・高度障害状態のみで心配な人は
三大疾病保障保険や特定疾病保障保険などに加入することができますが
その分高額な保険料が必要になってくるでしょう。

何が必要で、何にお金をかけるか
家族会議を開き沢山検討することが必要ですね( ;∀;)

住宅購入時に必要な保障


住宅の受ける損害リスクへの対応・・・火災保険・家財保険・地震保険

住宅の受ける損害には
火災、落雷、破裂・爆発、風災、ひょう災、雪災、水災など
様々なものがあります。


これらの損害に対しての補償のために火災保険が使われます。
家財を補償する場合は、家財保険に加入する必要があります。
地震による住宅や家財への損害には、地震保険の加入が必要です。

住宅ローンを融資する際に銀行が
「所定の条件を満たす火災保険へ加入すること」
を義務づけている場合があります。


なぜなら銀行が住宅ローンを融資する場合
銀行はその建物と土地を担保に融資をします。


住宅ローンを完済する前に、火災事故などが発生すると銀行は担保を失ってしまいます。
そのため、住宅ローンの返済期間中は所定の火災保険に加入する事を条件としている
金融機関が多くあります。


平成27年より火災保険の契約期間が最大10年までとなったため
補償が切れることのないよう、10年ごとに更新を行う必要があります。


火災保険の補償の対象は多岐に渡ります。
一括補償ではなく、建物の立地条件などによって必要性の低い補償をはずすことで
保険料を抑えることができますよ☝





まとめ

沢山お話してきましたが
自分や、家族を守るための保険は多くありますが
それが自身に合っているとは限りません。


あれもこれも付けたいところですが
保険料が安くないのも事実。


難しいお話ではありますが
必要なことになりますので沢山学んで
保険アドバイザーに相談するのも一つの手ですね(‘ω’)


住宅に関する情報も記載してりますので
一緒にチェックしてみてくださいね★
コチラ👉住宅購入のお役立ち情報



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